【国立環境研究所との共同研究】PFAS含有製品分析の高度化に挑戦

ユーロフィン日本環境株式会社（所在地：神奈川県横浜市／代表取締役：木村克年）は、国立研究開発法人国立環境研究所（所在地：茨城県つくば市／理事長：木本昌秀）と共同研究契約を結び、有機フッ素化合物（以下、PFAS）含有製品分析の高度化に挑戦しています。

PFASは有用な物質であり、私達の生活をより良くするために活用されてきました。しかし、時代が進むにつれて安全性に対する詳細な評価や見直し等が行われるなかで、一部のPFASについては環境汚染への恐れから使用を控える動きがあります。

例えば、ペルフルオロオクタン酸（以下、PFOA）とその塩およびPFOA関連物質は、残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約において附属書A（廃絶）に追加することが決定されたことを受け、化審法の第一種特定化学物質に指定されることになりました。そのため、PFOAとその塩およびPFOA関連物質の混入が疑われる製品については、それらの含有情報を集め、適正に対処することが求められます。

しかしながら、ストックホルム条約におけるPFOA関連物質は対象となる化学種が多く、その性状が様々であるため、製品分析が容易ではありません。そのため、PFOA関連物質の含有情報を集めることが極めて困難な場合があることが課題となっています。その課題を解決すべく、PFOA関連物質等含有製品のスクリーニング法の開発に共に取り組んでまいります。

具体的には「酸化性前駆体総濃度測定法 Total Oxidizable Precursor Assay（以下、TOPアッセイ）」と呼ばれる分析技術について、製品分析への最適化を進めています。このTOPアッセイは、PFOA関連物質のようなペルフルオロアルキル酸（PFAA）に酸化分解する、あらゆる物質（PFAA前駆体）の総濃度を測定することができます。それにより、PFOA関連物質等を含有する製品を簡易に測定することが可能となります。米国環境保護庁の「EPA method 1633」に準拠した精密分析に加え、今回TOPアッセイによるPFOA関連物質等のスクリーニングが実現することで、より広範囲のPFASについて製品分析が可能になることを期待しています。

今回の研究成果は、オランダマーストリヒトで開催される残留性有機汚染物質に関する国際学会である「43rd International Symposium on Halogenated Persistent Organic Pollutants (POPs), Dioxin 2023」にて発表を予定しています。

【学会名】

43rd International Symposium on Halogenated Persistent Organic Pollutants (POPs)

【発表内容】

Oxidizable conversion-based assessment of per- and polyfluoroalkyl substances (PFASs) in wastes and their related products
「廃棄物およびその関連製品中のパーフルオロアルキル物質（PFASs）およびポリフルオロアルキル物質（PFASs）の酸化変換に基づく評価」

【発表者】