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ミネラルウォーターにPFASが含まれる可能性は?製品選びの注意点

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投稿日:2024年11月28日

水を飲む女性

ミネラルウォーターとは、天然の水源から採取した飲料水のことを指します。殺菌や消毒を実施しているとはいえ、環境中の水をほぼそのまま使用しているため、ミネラルウォーターに含まれるPFAS(有機フッ素化合物)の有無について気になる方も多いでしょう。

この記事では、ミネラルウォーターにPFASが含まれる可能性や、製品を選ぶ際の注意点について解説します。

 

INDEX


 

 

ミネラルウォーターとは?

飲料水

ミネラルウォーターとは、地下水や山岳地帯の天然水源から採取された水で、ミネラル分を豊富に含む飲料水です。

一口にミネラルウォーターといっても大きく4つの種類があり、それぞれ原水や処理方法が異なります。ここでは、ミネラルウォーターの定義と種類について詳しく解説します。

 

ミネラルウォーターの定義

ミネラルウォーターの品質は、採水した地域の気候や地形などの環境条件に大きく関係しています。そのため、定義や製造方法、品名表示のルールなどは、世界各国の条件によって異なります。

日本の場合は、1995(平成7)年に改正された農林水産省の「ミネラルウォーターの品質表示ガイドライン」において、ミネラルウォーターの定義を以下のように記載しています。

 

地下水等のうち、カルシウムやマグネシウム等(硬度)およびpH値の項目を除いた水道法(昭和32年法律第177号)第4条に適合する、飲用適の水を容器に詰めたもの

上記のうち、炭酸飲料の日本農林規格(昭和49年農林省告示第567号)に規定する炭酸飲料を除いたもの

 

日本では、以上の要件に該当するものをミネラルウォーター類として定義し、その品質表示についてガイドラインが規定されています。

 

ミネラルウォーターの種類

日本の場合、ミネラルウォーター類は、原水や処理方法によって大きく4つの種類に分類されています。ミネラルウォーター類の種類と特徴については、以下の表をご覧ください。

 

品名 原水 処理法
ナチュラルウォーター 特定の水源から採水した地下水 沈殿、ろ過、加熱殺菌以外の物理的・化学的処理を行わないもの
ナチュラルミネラルウォーター ナチュラルウォーターのうち鉱化された地下水
ミネラルウォーター ナチュラルウォーターと同じ 品質を安定させる目的等のため、ミネラルの調整、ばっ気、複数の水源から採水したナチュラルウォーターの混合等が行われているもの
飲用水またはボトルドウォーター 飲用適の水(基準として硬度及びpHを除く) どのような処理でも許可されている

 

 

ミネラルウォーターの水質基準

ペットボトルの水

日本の水道水とミネラルウォーターは、どちらも飲用に適した水ですが、それぞれ水質基準を定める法律に違いがあります。水道水の水質基準には水道法が適用されますが、ミネラルウォーターの水質基準を規定するのは食品衛生法です。

食品衛生法におけるミネラルウォーター類の規定には、製造基準と成分基準があり、水質分析項目は、除菌・殺菌工程の有無によって異なります。ミネラルウォーターの成分基準については、以下の表をご覧ください。

 

物質名 濃度基準 殺菌・消毒あり 殺菌・消毒なし
アンチモン 0.005 mg/L以下
カドミウム 0.003 mg/L以下
水銀 0.0005 mg/L以下
セレン 0.01 mg/L以下
1 mg/L以下
0.01 mg/L以下
バリウム 1 mg/L以下
ヒ素  0.01 mg/L以下
マンガン 0.4 mg/L以下
六価クロム 0.02 mg/L以下
亜塩素酸 0.6 mg/L以下  
塩素酸 0.6 mg/L以下  
クロロ酢酸 0.02 mg/L以下  
クロロホルム 0.06 mg/L以下  
残留塩素 3 mg/L以下  
シアン(シアンイオン及び塩化シアン) 0.01 mg/L以下
四塩化炭素 0.002 mg/L以下  
1,4-ジオキサン 0.04 mg/L以下  
ジクロロアセトニトリル 0.01 mg/L以下  
1,2-ジクロロエタン 0.004 mg/L以下  
ジクロロ酢酸 0.03 mg/L以下  
ジクロロメタン 0.02 mg/L以下  
シス-1,2-ジクロロエチレン
及びトランス-1,2-ジクロロエチレン
0.04 mg/L以下
(シス体とトランス体の和)
 
ジブロモクロロメタン 0.1 mg/L以下  
臭素酸 0.01 mg/L以下  
亜硝酸性窒素 0.04 mg/L以下
硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素 10 mg/L以下
総トリハロメタン 0.1 mg/L以下  
テトラクロロエチレン 0.01 mg/L以下  
トリクロロエチレン 0.004 mg/L以下  
トリクロロ酢酸 0.03 mg/L以下  
トルエン 0.4 mg/L以下    
フタル酸ジ(2-エチルヘキシル) 0.07 mg/L以下  
フッ素 2 mg/L以下
ブロモジクロロメタン 0.03 mg/L以下  
ブロモホルム 0.09 mg/L以下  
ベンゼン 0.01 mg/L以下  
ホウ素 5 mg/L以下
ホルムアルデヒド 0.08 mg/L以下  
有機物等(全有機炭素) 3 mg/L以下  
異常でないこと  
臭気 異常でないこと  
色度 5度以下  
濁度 2度以下  

 

 

ミネラルウォーターにPFASが含まれる可能性はある

ランニング中水を飲む女性

市販されているミネラルウォーターについて、PFASの成分基準や含有量の規制が存在するのか気になる方も多いでしょう。

実際、過去には国内で製造されたミネラルウォーターにPFASが含まれていた事例も発生しています。

ここでは、実際の事例を取り上げて紹介しながら、市販されているミネラルウォーターにPFASが含まれる可能性について解説します。

 

ミネラルウォーターのPFAS検査は企業次第

水道水に含まれるPFASについては、水道法によって「水道水に含まれるPFOS(ペルフルオロオクタンスルホン酸)とPFOA(ペルフルオロオクタン酸)の合算値で50 ng/L以下」という暫定目標値が設定されています。

PFOSとPFOAは、1万種類以上あるとされるPFASの中で特に人体への悪影響が懸念される化学物質で、日本では化審法(化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律)で製造や使用が原則禁止されています。

しかし、ミネラルウォーターに含まれるPFASの濃度については、日本の食品衛生法で規定された成分基準にPFASの項目はありません。

そのため、国内で販売されているミネラルウォーターにPFASが含まれていたとしても、法律違反にはなりません。

ミネラルウォーターに対するPFASの検査は、各企業の判断に委ねられているのが現状です。

 

PFASが含まれていた事例も

過去には、神戸市内で製造されたミネラルウォーターの中から、水道水に含まれるPFASの暫定目標値の2倍にあたるPFASが検出された事例が発生しました。

現状の国内の法律では、ミネラルウォーターにおけるPFASの検査は義務化されていないため、発覚した事例以外にもPFASが含まれている製品がある可能性は考えられます。

消費者がミネラルウォーターを購入する際には、企業の取り組みや検査体制を調べておくなど、慎重に商品を選ぶことが重要になるかもしれません。

 

 

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ミネラルウォーターからのPFAS曝露を避ける方法は?

販売されている飲料水

消費者がミネラルウォーターからのPFAS曝露を防ぐには、原水の水質調査結果を調べることや、製造している企業の情報を確認することが大切です。ここでは、消費者がミネラルウォーターからのPFAS曝露を避ける具体的な方法について解説します。

 

原水の水質調査結果を調べる

ミネラルウォーターには、「ミネラルウォーター類(容器入り飲用水)の品質表示ガイドライン」で、必ず採水地を記載するように決められています。製品を選ぶ際には、原水の採水地を確認することで、PFAS曝露の可能性を幾分か下げられる可能性があります。

また環境省は、2019年から2020年にかけて、全国で「有機フッ素化合物全国存在状況把握調査」を実施しており、調査結果を公式サイトで公開しています。

購入前に採水地について知っておきたい方は、事前に環境省のデータを確認するのも選択肢の一つです。

 

PFAS検査を実施している企業の商品を選ぶ

世界的にPFASへの関心が高まっていることから、自主的にPFASの検査を実施する企業が増えています。

ミネラルウォーターの製造企業においても独自の基準で検査を行っているケースがあるため、製品を選ぶ際の参考にするとPFASの曝露を防げる可能性があります。

 

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PFASに注意してミネラルウォーターを選びましょう

日本においてミネラルウォーターとは、水のみを原料とした清涼飲料水を指します。

ミネラルウォーターの成分基準は食品衛生法で規定されていますが、PFASの基準値についてはまだ規定されていません。

消費者がミネラルウォーターによるPFASの曝露を防ぐには、採水地や企業の検査の有無を確認しながら製品を選ぶことが大切です。

 

 

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記事の監修者

品質保証グループ

ユーロフィン日本環境株式会社 品質保証グループ

第三者分析機関としての信頼性や適合性を担保するために、品質システムの整備や監視活動に従事。特に、当社では分析実施項目の大部分でISO/IEC 17025の認定を取得し、PFASについてもISO/IEC 17025認定を取得しており、それら認定の維持管理を主要業務としている。また、国内外のグループ会社と連携した相互監査や技能試験評価、品質会議など、世界中に展開しているEurofinsグループの強みを活かした取り組みも実施。

 

 

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