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PFAS（有機フッ素化合物）とは？特徴から問題点、規制の最新動向まで

投稿日：2025年2月21日

PFAS

人体などへの影響があることから、日本を含めた世界各国で問題になっている化学物質の一つがPFAS（有機フッ素化合物）です。

国内のニュースなどで名前は知っていても、具体的にどのような特徴や問題点があるのか知らない方が多いかもしれません。

この記事ではPFASの全体像について、最新のニュースや公的資料、図解等を使用してわかりやすく解説します。

INDEX

PFAS（有機フッ素化合物）とはどのような物質か

PFASエンターキー

PFASとは、炭素とフッ素の強力な結合を持つ有機フッ素化合物の総称（有機フッ素化合物）を指します。

英語の「Per- and Polyfluoroalkyl Substances（パーフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物）」の略称として、「PFAS（ピーファス）」が広く使用されています。

PFASは撥油性、撥水性、耐熱性に優れていることから、これまでに泡消火薬剤や洋服の防水コーティングなど様々な用途で使われてきました。

しかし、分解されにくい性質から環境中に長く留まりやすく、加えて一部のPFASは人間や動植物への毒性が懸念されたことから、日本を含めた世界中で製造・使用が禁止されるなど厳しい制限が加えられつつあります。

PFASの種類

OECD（経済協力開発機構）では、PFASは「完全にフッ素化されたメチルまたはメチレンを少なくとも一つ含むフッ素化合物（ただし、フッ素が結合している炭素原子に水素・塩素・臭素・ヨウ素の原子が結合しているものを除く）」として定義されています。

この定義を満たすものとして1万種類以上の化学物質がリストアップされていますが、正確な総数は判明していません。

米国のITRC（州間技術・規制評議会）の資料では、PFASは以下の図のように分類できます。

PFASの種類

このうち、PFOA（ペルフルオロオクタン酸）、PFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）、PFHxS（ペルフルオロヘキサンスルホン酸）は、日本の化審法（化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律）で既に製造・使用・輸入が禁止されています。

一方、PFHpA（ペルフルオロヘプタン酸）をはじめとしたカルボン酸（カルボキシ基を持つ化合物）のPFASや、PFHxS以外のスルホン酸（スルホ基を持つ化合物）のPFASなど、現状の研究では有害性等が確認されておらず、規制されていないPFASも多々あります。

PFASは様々な製品・用途に使われている

PFASは熱や薬品に強く、水や油を弾くという性質があるため、フライパン等の調理器具をはじめとした生活雑貨や衣類等の織物製品、医療機器、半導体製造用製品、建築用製品、潤滑剤など、様々な用途で使われてきました。

PFAS

なお、日本で規制対象になっていないPFASは、現在でも様々な製品の生産に利用されています。

OECDが主要なPFASとして取り上げている15グループに属する物質に限っても、以下のように幅広い範囲で使用されています。

No.	主要グループ	用途
1	パーフルオロアルキルホスホン酸及びホスフィン酸	界面活性剤、レベリング剤、泡消火薬剤、農薬配合剤等
2	パーフルオロアルキルカルボン酸及びジカルボン酸	フルオロポリマー重合助剤、界面活性剤、農薬配合剤等
3	パーフルオロアルカンスルホン酸及びスルフィン酸	エステル化反応触媒、電池電解質、帯電防止、難燃剤等
4	パー及びポリフルオロアルキルエーテルカルボン酸及びスルホン酸	フルオロポリマー重合助剤、クロムめっきミスト抑制剤等
5	パーフルオロアルカノイルフルオライド及びその誘導体	関連するパーフルオロカルボン酸材料の原料及び中間体
6	パーフルオロアルカンスルフォニックフルオライド及びその誘導体	関連するスルホン酸アミド等の出発原料、界面活性剤等
7	n:2フルオロテロマー由来化合物	関連する界面活性剤、側鎖フッ素化ポリマーの原材料等
8	n:1フルオロテロマー由来化合物	関連する側鎖フッ素化ポリマーの原材料等
9	パーフルオロアルキルエーテル, エポキシド及びビニルエーテル	各種エレクトロニクス用途、電子機器の液浸冷却等
10	パーフルオロアルケン及びその誘導体	フルオロポリマーの原料、消火剤への添加剤等
11	特定のハイドロフルオロカーボン, エーテル及びオレフィン	冷凍及び空調用冷媒、噴射剤、発泡剤、吸入麻酔剤等
12	側鎖フッ素化芳香族化合物	染料、医薬品および農薬の原材料、溶剤等
13	フルオロポリマー	耐薬被覆材、電気被覆材、高機能繊維、医療機器等
14	フルオロエラストマー	陸上輸送、航空、半導体等のシール材、非粘着コート等
15	パーフルオロポリエーテル	潤滑油および表面コーティング剤等

参考：OECD「Fact Cards of Major Groups of Per- and Polyfluoroalkyl Substances (PFASs) Series on Risk Management No.68」

PFASが国際社会で問題視される理由

PFAS 分析風景

工業の製造プロセスから身近な生活用品まで幅広い用途で使用されてきたPFASですが、昨今は国際社会で問題視されつつあります。

特に、環境・人体への影響が大きい物質に関しては、日本を含めた世界各国で厳しい規制が敷かれています。

ここでは、PFASが国際社会で問題視される理由について詳しく解説します。

難分解性・高蓄積性・長距離移動性

フッ素と炭素が強く結合するPFASには、共通する以下のような特性があります。

難分解性：環境中で自然分解されにくい

高蓄積性：環境中や生物の体内に蓄積されやすい

長距離移動性：空気や水を通じて遠くまで拡散される

一度放出されたPFASは環境中に長期間残留するうえに、河川水・海水の流れや雨として降り注ぐことで、発生源から遠く離れた場所でも発見される可能性があります。

スウェーデン・ストックホルム大学の研究チームによれば、世界各地の雨水にはPFASが含まれており、人間がほとんど住んでいない南極と北極の海水からも検出されたとのことでした。

特定のPFASには環境・人体への影響が認められる

PFASに対する規制が強化される背景として、特定のPFASに環境・人体への影響が認められる点が挙げられます。

IARC（国際がん研究機関）は、PFOA・PFOSについて発がん性の評価を行っています。

その結果、PFOAは「グループ1（ヒトに対して発がん性がある）」、PFOSは「グループ2B（ヒトに対して発がん性がある可能性がある）」と評価されました。

現状、IARCを含めた主要な評価機関においてPFHxSの発がん性は評価されていませんが、血液、甲状腺、肝臓、神経伝達系等への影響が報告されています。

【関連記事】PFAS（有機フッ素化合物）の人体への影響は？

アメリカではPFAS汚染訴訟が多数提起

PFASによる公害が社会問題になっているアメリカでは、健康被害を受けた住民によるPFAS汚染訴訟が多数提起されています。

一例として、大手化学メーカー・A社の製品製造時に発生したPFASによって飲料水が汚染され、多数の住民が健康被害を訴えました。

これによりA社は多数の自治体から訴訟を提起されたものの、多額の支払いを約束することで、後に和解しています。和解金は今後10年以上かけて支払われ、PFASの水質調査や処理などの資金に充てられることが発表されています。

全てのPFASが危険というわけではない

世界的な規制強化が進むPFASですが、全てのPFASが人体に有害なわけではありません。

例えば、フッ素樹脂の中には人工呼吸器やカテーテル、ステントなど、人体への安全性が必要な医療の場面で、機器や器具の素材として使用されているものもあります。

また、テフロン加工で知られるフッ素樹脂の一種、PTFE（ポリテトラフルオロエチレン）なども現在はPFAS規制の対象外となっています。

環境への影響や生物の健康を損なう可能性があるPFASは、1万種類以上あるPFASの中でもごく一部です。

PFASをめぐる世界と日本の規制

PFASとは

PFAS規制の具体的な内容は、国や地域によって大きく異なります。ここでは、PFASをめぐる世界と日本の規制について詳しく解説します。

各国の規制内容に影響を与えるPOPs条約

各国のPFAS規制に大きな影響を与えるのが、国連のPOPs条約（残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約）です。

POPs条約では、ダイオキシンやPCB（ポリ塩化ビフェニル）など、残留性・生物蓄積性・生物への毒性が高い一定の汚染物質について、製造・使用の廃絶・制限、排出の削減や廃棄物等の適正処理を定めています。

PFASについては、人体への影響が懸念される一部の物質が廃絶・制限の対象となっています。

物質名	採択時期	発効時期
PFOS	2009年5月に第4回締約国会議で採択	2010年8月に附属書B（制限）に追加発効
PFOA	2019年5月に第9回締約国会議で採択	2020年12月に附属書A（廃絶）に追加発効
PFHxS	2022年6月に第10回締約国会議で採択	2024年1月に附属書A（廃絶）に追加発効

なお、日本はPOPs条約の発効前の2002年8月から加入しており、条約の加盟国は以下の義務、もしくは努力義務を負うのが特徴です。

製造・使用、輸出入の原則禁止（附属書A）
製造・使用、輸出入の制限（附属書B）
新規POPs（附属書Dの要件を考慮してPOPsの特性を示す物質）の製造・使用防止のための措置
非意図的生成物（附属書C）の排出の削減及び廃絶
ストックパイル、廃棄物の適正処理
PCB含有機器については、2025年までに使用の廃絶、2028年までに廃液、機器の処理
適用除外（試験研究、製品中及び物品中の非意図的微量汚染物質、個別適用除外）

PFASの規制は国によって対応が大きく異なる

アメリカでは、2009年には既に水道水におけるPFASの暫定健康観告値を設定するなど、規制の整備に早くから取り組んできました。2024年4月10日にはEPA（米国環境保護庁）が、水道水中の残留PFOAおよびPFOSの基準値を4 ng/Lにすることを発表しています。

さらに、直後の2024年4月19日には、PFOAおよびPFOSをスーパーファンド法における有害物質にすべく、最終規則を公布しました。

この法律により、指定された有害物質による汚染事例が発生した場合、政府が直接浄化対策を実施するとともに、汚染の当事者は浄化対策にかかる費用を負担する義務が生じます。

なお、公布された最終規則はその後、2024年7月8日に発効されました。

_{※スーパーファンド法とは、包括的環境対応対策補償責任法（CERCLA：Comprehensive Environmental Response, Compensation, and Liability Act）の通称です。}

また、EU（欧州連合）も厳しい規制を敷いている地域として知られています。2023年にはドイツ、デンマーク、オランダ、ノルウェー、スウェーデンの5ヵ国が、合同でPFAS規制案を公表しました。

この規制が発効されれば、18ヶ月後に製造・販売・使用が制限されることになります。この規制は最短で2025年中に採択され、2026年～2028年に発効される見込みです。

なお、この規制案では特段有害性が指摘されておらず、安全と判断されているものも含め、PFASに分類される物質の製造・使用・輸出を全面的に禁止する前提であるため、物議をかもしています。

規制案の公表に当たってパブリックコメントの募集が行われましたが、2023年9月26日までに提出された5642件のコメントのうち、日本から提出されたものが942件を占めていたとのことです。

一方、PFASに関する規制が表立って存在しない国の一つとして、インドが挙げられます。

2019年にIPEN（国際汚染物質廃絶ネットワーク）が発表した報告書によれば、インドは2006年にPOPs条約に批准したものの、その後改正を受け入れていません。

そのため、インドではPFASが特段規制されておらず、河川・地下水・飲料水に深刻な汚染が及んでいることが報告されました。

しかし、全く対策を講じていないわけではありません。東北大電子光理学研究センター、JICA（国際協力機構）および高エネルギー加速器研究機構では、インドと共同で、PFASの分解も見据えた加速器によるガンジス川の浄化を目指す研究を行うことを明らかにしています。

日本で規制対象になっているPFAS

日本では2025年2月時点で、PFOA・PFOS・PFHxSの3種類が、化審法により製造・使用・輸入が禁止されています。

また、2024年9月にはPFOAの異性体（ペルフルオロアルカン酸（構造が分枝であって、炭素数が八のものに限る。）又はその塩）が、2025年1月にはペルフルオロオクタン酸関連物質（ペルフルオロオクチル＝ヨージド、八：二フルオロテロマーアルコール及び厚生労働省令、経済産業省令、環境省令で定めるもの）が、新たに化審法による第一種特定化学物質に加えられており、同様に製造・使用・輸入が原則禁止されています。

水道水については、PFOAおよびPFOSの暫定目標値は50 ng/Lと定められています。

しかし、諸外国と比べて、日本のPFAS対策は遅れを取っていることを指摘する声も多いのが実情です。

2024年6月7日には、立憲民主党の長妻昭議員が「有機フッ素化合物（PFAS）規制の遅れに関する質問主意書」を国会に提出し、TDI（耐容一日摂取量）が未整備であること、飲料水、工場の排水、土壌のPFAS残留暫定目標値の定めがないことを指摘しています。

PFASに関する注目度の高いトピック

TOPIC

ここからは、今後のPFASをめぐる動向を読み解くうえで注目度の高いトピックについて紹介します。

環境中のPFAS量の今後の動向

環境中に存在するPFASの量は、規制される化学物質および規制対象の地域を中心に、今後は減っていくものと考えられています。

例えばPFOAやPFOSは、2024年現在すでに製造・輸入が原則禁止されているため、今後日本で増えることは考えにくいでしょう。

すでに製造・輸入されたPFOA・PFOSについても、国が定めた基準に従い、厳重な管理が義務付けられています。

また、環境省も定期的に一般環境中におけるPFASのモニタリング検査を実施していますが、濃度はいずれも減少傾向にあることが分かりました。

ただし、近年ではPFASに対する問題意識の高まりによって自治体や団体が積極的に調査を行っており、その様子がニュース等で報道されることで、環境中のPFAS量が増えたように感じられるかもしれません。

体内に入ったPFASは残留し続けるのか

PFASが体内に入っても、永久に体内に残留するわけではありません。

代謝されにくい性質はありますが、消化管から体内に吸収された場合でも、緩やかに体内から排出されていくと考えられます。

EFSA（欧州食品安全機関）によれば、新たな摂取がないと仮定した場合の半減期は以下の通りです。

【PFASの半減期目安】

PFOS：約5年
PFOA：約2〜3年
PFHxS：約5.3年

PFASは腎臓から排出されにくいうえに、肝臓から胆汁に排出後に腸管で再び吸収される腸肝循環が起こることも、半減期が長くなる要因の一つです。

なお、PFASの半減期は炭素数が多いほど長いと考えられており、炭素数の少ない短鎖PFASは体外に排出されるスピードも早いとする研究もあります。

日常生活でできるPFASに有効な対策は？

日常生活でできるPFASに有効な対策をいくつか紹介します。

カテゴリー		対策
水道水		圧膜処理やイオン交換樹脂、活性炭による吸着プロセス等を活用した除去効果の高い浄水器を使う
魚		PFASが検出されている水域で獲れた魚介類はなるべく選ばず、食べる際は内臓を取り除く
化粧品、調理器具などの生活用品		厳格な検査基準を満たすPFASフリー商品を選ぶ

特に浄水器は家庭で手軽にできるPFAS対策の一つであり、毎日の生活に欠かせない水道水からの曝露を大幅に防げる可能性が高いため、導入を検討する方が増えています。

PFASを除去することは可能？

PFASを除去する方法については、様々な研究が進んでいます。以下、物理的除去方法、化学的除去方法、生物学的除去方法をまとめたので参考にしてください。

物理的除去方法		・吸着・高圧膜処理・イオン交換樹脂
化学的除去方法		・脱フッ素化・凝集・凝固プロセス
生物学的除去方法		・微生物によるバイオレメディエーション・ファイトレメディエーション

これらの方法について、詳しくは以下の記事で解説しています。

家庭用の消火器にもPFOS・PFOAは含まれている？

一般的な家庭で使われている住宅用消火器には、PFOSおよびPFOAを含有しているものはありません。

機械泡消火器や強化液（中性）消火器の一部には、PFOSおよびPFOAを含有しているものもありましたが、ホームセンターなどの一般消費者が利用できる場所で販売されている業務用粉末消火器については、PFOS・PFOAを含むものは販売されていません。

もし、自宅にあるのが住宅用消火器、業務用粉末消火器以外の消火器であれば、本体に書かれている「型式番号」からPFOS、PFOAが含まれていないか調べることができます。

歯磨き粉に含まれるフッ素もPFASの一種？

歯磨き粉に含まれるフッ素は、無機フッ素化合物であり、PFASとは全く異なる物質です。

無機フッ素化合物はフッ素とナトリウム・カルシウムなどの金属や非金属が結合した化合物を指します。

自然界にも存在する物質であり、普段使う程度の量であれば摂取しても特に問題ありません。

PFASの知識を深めて日常生活に活かしましょう

PFAS研究者

PFASについては依然として未解明の部分も多く、今後調査・研究が進むにつれ、新しい事実が明らかになってくることが考えられます。

また、EUがPFASに分類される物質の全面規制に乗り出すように、今後規制を強化する国や地域が出てくると予想されています。

PFASをめぐる研究や規制の動向は変化が早いため、常に最新の情報を収集して、知識をアップデートしましょう。

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記事の監修者

ユーロフィン日本環境株式会社　品質保証グループ

第三者分析機関としての信頼性や適合性を担保するために、品質システムの整備や監視活動に従事。特に、当社では分析実施項目の大部分でISO/IEC 17025の認定を取得し、PFASについてもISO/IEC 17025認定を取得しており、それら認定の維持管理を主要業務としている。また、国内外のグループ会社と連携した相互監査や技能試験評価、品質会議など、世界中に展開しているEurofinsグループの強みを活かした取り組みも実施。

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